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電動バイクは免許が必要なのか・区分|いらない/台湾

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車・バイク / 2018年02月18日
電動バイクは免許が必要なのか・区分|いらない/台湾

電動バイクは免許が必要なのか

電動バイクとは電動機で動くスクーター型オートバイのことです。電動バイクはなんとなくガソリンエンジン車よりも、馬力などが劣り免許がいらない印象があります。しかし、結論から言いますと、電動バイクには免許が必要です。

電動バイクはバイクなので、免許が必要です。免許が必要ということは、ナンバーの取得も必要になります。ナンバーの取得となると、排気量によってことなります。しかし、ガソリンエンジンとは違うので、電動バイクなので排気量は存在しません。よって、電気出力を排気量に換算し、数段階に分かれているのが現状です。

現状では電動バイクはガソリンエンジン車よりも車種や限られているため、日本で乗る場合は基本的に中型免許(普通自動二輪)があれば電動バイクに乗ることができます。

いらない

先に結論を書いたとおり、電動バイクはバイクとなるので免許が必要です。免許が必要となるのでナンバー取得もしなければなりません。その後は自賠責にも加入が必要です。

しかし、これらは公道を走ることが前提で、一般公道と隔離されている、サーキット場で使う場合はこれらに当てはまりません。

なし

免許なしで電動バイクに乗った場合は、道交法違反となります。もちろん、ヘルメットなしも。基本的に日本では電動バイクは自動二輪扱いなので、免許、ナンバー、ヘルメット、自賠責加入が必要となります。

免許なしで乗れる電動バイクと言えば、電動で動く自転車となります。よく聞く電動アシスト式自転車です。電動バイクとこの違いは、電動モーターがペダルを漕いでるときのみ動き、時速も24km/hまではアシストしてくれます。あくまで自転車の扱いになっています。

その一方で、電動自転車というものがあります。日本では電動アシスト式自転車と混同を避けるために、「電動フル自転車」と表記されるものですが、中国やオーストラリアの州によっては、免許不要のところがありますが、日本では「電動フル自転車」は原付、自動二輪扱いなので、免許なしでは乗れません。

日本の電動バイクの免許区分

日本では電動バイクに乗るためには免許が必要になります。しかし、電動機を動力とする電動バイクは、排気ガスがでないので排気量というものに当てはまりません。よって、電気バイクはモーターが発する定格出力によって免許区分が定められています。

0.6kw未満は50㏄相当のバイク、俗に言う原付バイク相当となり免許は原動機付自転車(原付一種)となります。0.6kw~1.0kw未満は125㏄とされ、小型自動二輪(原付二種)になり、それ以上になると普通自動二輪となります。よって、いわゆる中型免許があれば、すべての電動バイクに乗ることができます。

海外での電動バイクの免許

今まで、日本の電動バイクの免許について説明しましたが、各国によって電動バイクの免許がいらない、不要な場合があります。今回は海外の電動バイクの免許について調べてみました。

台湾

台湾の市民の足としてスクータータイプのバイクが重宝されています。台湾の一人当たりのバイク保有率は1.5台と、一人一台というほどバイクが当たり前となっています。当然、電動バイクにも関心が高く、日本よりも電動バイクに力を入れている様子です。

気になる免許ですが必要です。日本同様出力によって免許区分が異なり、小型軽型機器脚踏車は1kw未満で最高速度が時速45km以下である二輪車で、普通軽型機器脚踏車は先に紹介した区分以上、最高出力1kw以上3.75kw以下のバイク。そして総排気量が50㏄以下のものが含まれます。

小型軽型機器脚踏車と普通軽型機器脚踏車は日本でいうところの原付扱いとなります。台湾にはそれ以上の出力の電動バイクもあり、日本と同じように出力によって免許区分も異なります。最も大きい出力は29.84kwで、総排気量250㏄以上550㏄以下と同じ免許区分となります。

中国

日本ではあまり見かけない電動バイクですが、中国では当たり前のように走っています。その背景として、中国では電動バイクの免許が必要がないからです。電動バイクに乗るための講習もありません。なぜなら、電動バイクを「電動フル自転車」として扱っているためです。中国では国の対策として、二酸化炭素の削減に努めており、ガソリンエンジンのスクーターに課税をしています。

しかし、電動バイクは税金を納める必要はありません。しかも、自賠責加入の必要もなし。でも、購入時は公安委員会に登録は必要です。よって、中国では当たり前のように電動バイクが走るようになりました。免許、税金、自賠責加入なし、ヘルメット不要で二人乗りもできるとなると、人気になるのは当然で、現在では至る所に電動バイクの充電スポットがあります。

ベトナム

ベトナムも中国とひとしく電動バイクが根付いている国です。ベトナムでは中国と同じように電動バイクを電動フル自転車と同じに考えており、免許がいりません。また、ベトナムでは日本でいうところの総排気量50㏄以下、原付と呼ばれる区分は免許の必要はありません。

しかも、中国では公安委員会に登録が義務化されていましたが、ベトナムでは2015年辺りからナンバープレートの登録・取得を義務化し、未登録の電動バイクは罰金対象にする方針を打ち出しました。

種類別電動バイクの免許区分

環境に良い考えられている電動バイクは、今後注目されているバイクの一種です。現在日本では電動スクーター、電動バイク、電動ビックスクーターと数十種類が新車販売されています。しかし、いまいち話題となっていないのが現状です。

その多くが、電動バイクというと原付クラスの免許区分で乗れる種類もので、バイクの醍醐味の「走り」を感じられないと思っている人が多いのではないでしょうか。それ以外にも走行距離のことや、充電時間といったことも購入を考える妨げになっていることは確かです。

しかし、近年ではオートバイの代名詞であるハーレーが電動バイクの参入を発表したり、BMWではすでに電動バイクを発売しています。免許区分も原付以上のモデルが発売されており、今後も普通自動二輪の免許区分の電動バイクが各種メーカーから発売されることが期待できます。

ハーレー

大型オートバイの代名詞的な存在であるハーレー・ダビットソン。2019年に初めて電動バイクを発売するという計画を発表しました。2014年に試作品を公表していましたが、販売の目途はたっていませんでした。

電動バイクの市場には新興企業の参入も多く、どうしてもそのような企業は経験も部品供給メーカーとの関係が乏しいことを指摘されています。その点、オートバイクの大家であるハーレーは、バイク愛好家を納得させる電動バイクを発売してくれることが期待できます。

しかし、電動バイクは音がしないという点が大きな特徴です。ハーレーは独特な大きいエンジン音が魅力でしたが、電動バイクになるとその魅力は消えてしまうとのことです。しかし、電動バイクはギア変換の習得の必要がないため、初心者でも扱いしやすくなっているといわれています。まだ、、免許区分はわかりませんが、ハーレーなので中型免許必須ではないでしょうか。

ヤマハ

オートバイからスクーターと幅広いバイクを発売しているヤマハ。当然、電動バイクを発売しています。かつてはEC-02、EC-03というスクータータイプの電動バイクを発売していましたが、現在では「E-Vino」という電動バイクが発売されています。

これはヤマハのロングセラースクーターの「Vino」の電動バイク版で、車体は両方とも同じものを使っています。そして、免許区分は両方とも原動機付自転車運転免許です。E-Vinoの定格出力は0.58kwで最高出力が1.2kwとなっています。速さが「標準」モードと「パワー」モードが用意され、切り替えが可能で、最高時速は50km/hとなっています。

BMW

現状では定格出力が0.6kwから1.0kwと、免許区分が原付クラスが多い電動バイクですが、それ以上の免許区分の電動バイクである「C-evolution」がBMWから発売されています。

この電動バイクはスクーター型で、常時出力は11kw、最大出力は35kwで最大速度120km/hとかなりパワフルな走りをします。よって、免許区分は普通自動二輪車となり、俗にいう中型免許となります。電動バイクとなると走れる距離が限られていますが、これは航続距離が129㎞となっているのでツーリングができます。

電動バイクはどうしても、出力や航続距離がガソリンエンジンよりも、劣っている感じが否めませんが、このC-evolutionは普通のバイクと同じように乗ることできる電動バイクです。

日本では免許が必要です

電動バイクというと、ガソリンエンジンと異なり総排気量がないため、免許が必要ないという印象があります。諸外国によっては自転車と同じと考えているため、猶更その印象が強くなるのでしょう。

しかし、日本では免許が必須です。自転車と同じような手軽さがある電動バイクでですが、自転車も交通ルールを違反すると処罰の対象となります。手軽な乗り物であっても、やはり乗り物です。海外では当たり前の乗り物は、日本では免許が必要な場合もあります。免許区分も含めきちんと確認しましょう。

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