【男女別】結婚前・後の貯金の平均額はいくらか・結婚資金の貯金

結婚が決まった。まず考えなければいけないことのおおきなひとつが「お金」にまつわることではないでしょうか。結婚式や新婚旅行、新生活のスタートなど、結婚に関するお金は高額になりがちです。

人生においてまとまったお金が大きく動く、数少ないタイミングともいえる結婚。でも、結婚に関するお金は人それぞれです。やりたいことを全部実現させたいこだわりさんから現実堅実派さんまで、結婚の数だけ状況はあります。

ここでは、人に聞きにくい結婚にまつわる貯金事情を見てみます。

20代30代未婚男性の貯金総額を「マイナビウーマン」が調べています（有効回答数113名。22歳～39歳の未婚の社会人男性：2015年1月）。200～300万円の貯金額帯が最も多く、平均額は300万円前後と見積もられます。

まず、何歳で結婚する人が多いのか、見てみましょう。それによって貯金額や結婚にかかる費用も変わってきます。

厚生労働省の人口動態調査の平成27年人口動態統計確定数の概況データによると、平成27年の初婚の平均結婚年齢（婚姻年齢）は男性が31.1歳で、女性が29.4歳となっています。このデータに基づくと、結婚する前の貯金額、つまり結婚する時点での貯金額は男性は31歳、女性は29歳の平均貯金額が近いということになります。

「これから結婚資金を貯めはじめる」「貯めはじめているけど全然足りない」。結婚を控えたカップルの貯金事情はさまざまですが、たっぷり潤沢に資金があるというカップルはそう多くないのではないでしょうか。

ここでは、挙式や披露宴、新生活などの結婚資金が目標に達していない時、どうやって貯金を増やすのか、結婚資金を準備する方法についてみていきましょう。

結婚をする際に、「貯金がない」「結婚式をしたいけどお金がない」ということはカップルの懐事情として、めずらしくありません。だいじょうぶ、みんなが通る道です。結婚費用が足りないのであれば、ふたりで貯めるか、結婚資金の援助を受けるか、あるいは予算を見直すかして、お金を準備する方法があります。

結婚貯金を準備する方法は大きく分けて、自分たちで貯金する、援助してもらう、結婚費用を抑えるの三つの方法があります。

○自分たちで貯金する：結婚式まで短期集中で貯金する、同棲して節約
○援助してもらう：親から援助してもらう、ご祝儀
○結婚費用を抑える：挙式・披露宴、結婚関連の費用を抑える、新生活の費用を抑える

結婚資金のおおよそを計算して、貯金と見比べて「足りない」となった場合、その不足している分を自分たちで貯金することができればそれが一番です。まずは自分たちで結婚資金が用意できないか、方法をいくつか見てみましょう。意識を結婚資金貯金モードに持っていければ、案外簡単に貯まってしまう可能性もあります。

今の時点で足りていなくても、これから結婚式までの間に貯金を増やすことは可能です。いくらのお金がいつ頃にいるのか、まずはリストアップして、時間を逆算してみましょう。二人が大人になるという意味合いもある「結婚」。ふたりの結婚資金が足りないのであれば、まず自分たちで貯金を貯めることが大切です。

ひとつきの収入と固定の支出を書き出し、いくらなら貯金に回せるかを計算しましょう。結婚式までの月数と人突き当たりの貯金額をかけ算し、目標に達することができそうかまずは概算してみてください。それだけでクリアできれば安心ですが、足りない場合はいくつかの工夫を組み合わせて貯金を積み重ねていくことになります。

また、結婚までの間は必死に働いて、支出も節約で切り詰めるということが大切です。結婚したら自分のお金は自由に使えなくなります。二人共同で目標に向かって貯金するという作業は、家計管理のいい練習機会になるでしょう。

結婚式までの間にボーナス（賞与）が見込めるようであれば、まとまった金額を貯金に回すことができます。結婚式までボーナスの時期が何回か来るならばさらに安心です。その場合、予算によってはふたりのボーナスだけで結婚式などの結婚費用を準備できるような場合もあります。

もしカップルがふたりとも実家ではなく賃貸で１人暮らしをしている場合には、結婚前に一緒に住んで同棲生活をすることで住居費・生活費の負担を大幅におさえ、節約することができます。

行ったり来たりする手間や時間だけでなく、単純に「部屋の賃料」「光熱費」など、ダブルでかかる大きな固定費をひとつにすることができ、大幅な節約がかないます。浮いた分の「住居費」「光熱費」をまるまる貯金に回すことができれば、結婚資金の貯金スピードもグンとアップするでしょう。

この場合注意しなければいけない点は、万が一結婚に至らなかった場合のリスクがあるということです。どちらかの家具や家電を処分し、ひとつの住居で同居していた場合また住まいを借りて出て行くことになります。また、同居の際は契約書を見直し、居住人数が増えることをオーナーや管理会社に知らせて許可を得ておくことが必要です。

結婚はお祝い事ですので、ご祝儀やお祝いをいただくことが期待できます。

周りに目上の方や親戚が多い場合、ある程度まとまった金額になることもあります。結婚資金が足りない場合、このご祝儀や親からの援助が助けになるケースもたくさんあります。

結婚資金を準備する際、親から援助を受けるというケースも珍しくありません。子どもが結婚する時にと、親がまとまったお金を準備しているパターンはよくあることなので、結婚資金を援助して欲しいとお願いをしないうちに、通帳などをわたしてくれる親もいます。

特にきちんとした挙式・披露宴を双方もしくはどちらかの家が希望している場合、両親が結婚式を強く希望している場合や、結婚式に何らかのこだわりがある場合には、結婚式の費用を双方もしくはどちらかの実家が一定程度負担するということは比較的よくあります。

データで見てみると、結婚資金を援助する親の割合については、国立社会保障・人口問題研究所の第５回全国家庭動向調査（2013年7月）では、結婚している子（18歳以降）に結婚資金を援助した子の親の割合は、男性の子の場合50.0％、女性の子の場合45.2％とほぼ同割合で全体の半分となっています。

結婚式に招待された際、誰しも持参するのが「ご祝儀」です。たくさんお祝いしてきたという人も多いのではないでしょうか。

出すだけでなく、自分が主役のときには周りの方々にいただけるのが「ご祝儀」ですが、結婚資金を準備する方法として比較的まとまった金額になり頼りになるのも事実です。結婚式に招待する同僚や友人が多い場合には比較的期待ができると言ってよいでしょう。

ただし、ご祝儀を結婚資金として計算に入れる場合、結婚式の支払いに充てる予定であれば結婚式場への支払いは当日払いか後払い（後日払い）にする必要があります。結婚式の費用を前払いや先払いで契約している場合はご祝儀をもらう前に一度貯金から負担しなければいけないことに注意が必要です。

貯金を増やすのと同時に、支出を抑えることがお金を残すことの大きなポイントとなります。まとまった大きなお金が動く結婚というイベントでは、桁が大きくなり支出に注意がいかなくなりがちですが、貯金は有限です。結婚費用を抑えることで、結婚のお金の支払いが減るため、結婚資金を準備する手助けとなることを意識しておきましょう。

挙式・披露宴をする場合、結婚費用全体で考えると結婚式の費用はかなり割合も高く高額なものになるので、挙式・披露宴の費用を抑えると結婚資金の不足を助けることができます。

規模を縮小する具体例として、大掛かりな披露宴をやらないでおく、結婚式を簡素なものにする、身内や親しい友人だけの食事会や披露パーティーにする、写真撮影だけにしておく、などの方法が考えられます。

また、遠方で挙式・披露宴をすると交通費や宿泊費などもかさみますので、招待しやすい場所に変更したり、思い切って地元の式場で結婚式をする、といった工夫も資金の面では有効な方法です。

ただ、いずれの場合もふたりの実家とよく相談し、了解を得ておくことが大切です。両家とも、思い描いている結婚式がある場合も少なくなく、金銭的な理由で結婚式をしなかったということになると、両親をがっかりさせてしまう可能性がありますので注意しましょう。

結婚費用で大きな出費となるひとつが「ハネムーン」です。一生に一度のことですので、行きたい場所や憧れのホテル、せっかくだからビジネスクラスで、と希望はたくさんあることでしょう。しかし、思いのままに希望を伝え上がってきた見積もりを見てみると結構なお値段が記載されているのではないでしょうか。

この新婚旅行を節約することで結婚資金の不足をカバーすることができます。新婚旅行の費用にはホテル代、往復の交通費だけでなく、各所に配るお土産の費用も見ておかなければいけません。

海外に１週間前後滞在するとかなりの金額になってしまうことがあります。滞在日数を減らす、行き先をヨーロッパから近場にするといった事が考えられるほか、海外旅行ではなく国内旅行にするという方法もありますし、新婚旅行自体を見送って行かないようにするか、お金が貯まってから行くようにするという方法もあります。

結婚資金が足りない場合、結婚式の費用の他に、新生活の費用を抑えるということも支出を減らす有効な方法です。新生活には新居や家電・家具など、思い描いた理想の暮らしを実現するためにあれこれ欲しくなってしまいがちですが、それでは貯金がいくらあっても足りません。

必要なもの、今まで使っていたものをそのまま持っていくもの、今は要らないものなど、賢く取捨選択をして結婚資金をおさえていきましょう。

新生活を始める際に、新たに新居を借りると、礼金、敷金、仲介手数料などの初期費用がかかってしまいます。

広い部屋に引っ越すと家賃や管理費、電気代などの光熱費も上がる可能性があります。新居に合わせて家具や家電などを新調すると、それだけで数十万円になってしまうこともあります。

夢いっぱいの新生活ですが、欲しいものすべてを揃えていたら貯金はすぐに底をついてしまいます。結婚費用を抑えるという意味では、あえて新居に引っ越さないで、ふたりのどちらかの住まいで始めるということも選択肢のひとつになります。

新生活を始める際に、新しい部屋に合わせて家具や家電を新調することがありますが、家具や家電をひとそろい、新たに購入するとかなりの支出になります。結婚資金に余裕がないのであれば、新しい家具や家電は買わないでもともとどちらかが使っていたものをそのまま使い続けるようにすると、新生活の費用を大きく抑えることができます。

結婚してしばらくした頃に家族が増える可能性があるので、新婚時に家電や家具などを揃えても、また買い替えが発生する可能性もありますし、引っ越しをして間取りや広さが変わる場合も考えられます。新生活スタートと同時に焦ってすべてを買う必要はありません。

2016年の金融広報中央委員会のデータによると、20代の世帯の平均貯金額は184万円です。30代になると、平均貯金額は395万円に上がります。20代の頃に比べて男女とも年収自体が増えてきているためか、貯金額も増えています。40代になると、平均貯金額は588万円になっています。

しかし、これはあくまで平均額です。これ以上の世帯もあれば、当然ゼロ円の世帯もあります。

「ゼクシィ結婚トレンド調査2015」のデータで、結婚前のカップルの貯金額を見てみましょう。

100～200万円未満が最も多く、平均額は313.6万円となっています。400万円以上の人たちも24％います。

2016年の全国平均データでは、挙式・披露宴を行うときにかかる費用は平均約360万円です。規模によりますし、海外や遠方の思い出の神社で挙式するケース、地元の式場で親族のみで行うケースなどさまざまですが、概ねの平均はこのようになっています。

また、婚約指輪や結納など、婚約に約160万円、新婚旅行に約75万円などがべつにかかってきます。それにプラスして、新居の契約にかかる初期費用や家具家電などの新しく購入するものなどを含めた新生活にかかる費用は約72万円が相場です。

合計するとかなりまとまった金額になっています。他のカップルはこんなに貯めてるの、と恐るるなかれ。結婚はお祝い事ですので、周囲から「ご祝儀」をいただけます。こちらも結婚式や披露宴の有無などに左右されますが、ご祝儀の平均は約232万円となっています。ご祝儀と親からの援助（ある場合）を引いた額が二人で準備する結婚費用となります。

結婚にはさまざまなかたちがあり、それによって必然的にかかる費用も変わってきますので、「貯金ゼロで結婚はできない」とは言えません。必ずここまで紹介してきた挙式・披露宴や結納などのイベントをすべて行なわなければならないということではないからです。

入籍だけして結婚式や新婚旅行は余裕ができたらというカップルもめずしくはありませんし、間違っているわけでもありません。その場合は、まとまって出て行くお金が大幅に少なくなります。

とはいえ、新生活に貯金は当然あるに越したことはないです。結婚前の貯金がほとんどない場合には、結婚までに貯金を少しでも増やすことが必要になります。なくても結婚はできるけれどもゼロでは不安なスタートになることは間違いありません。

「マイナビウーマン」が22歳～34歳の働く女性を対象に「結婚資金を貯めているか」というWebアンケートをしています（有効回答数280件：2014年10月）。このアンケートでは、意外に結婚資金を貯めている女性が少ないことがわかります。

これは、「貯金」はしているけれども「結婚のための」貯金と決めている訳ではない、という理由などがあげられるのではないでしょうか。

結婚が決まり、二人で目標金額を定めた場合は結婚のための貯金をふたりで一緒にしていくケースもあります。それぞれの貯金からいくらずつ、といった形で結婚資金を出し合う場合は残りの貯金をどうするか、話し合う必要があります。基本的には結婚前の貯金は自分の財産なのですべて一緒にする必要はありません。

女性には結婚後に共働きであっても妊娠出産などで働けない期間が必ず発生します。そのときのためにある程度貯金を持っておくことは安心にも繋がります。結婚後の貯金はふたりの財産なので、共有していくということで問題はありません。

結婚のための貯金をし始めたら、まずは「自分のお金」の整理をしましょう。今自分がいくら現金を持っているのかを明確にしておくことが大切です。貯金の口座が複数ある場合は、この機会に総額を計算しておきましょう。

では、なんのために自分のお金の総額を知っておく必要があるのでしょうか。それは、「自分のお金」＝自動的に「夫婦ふたりのお金」ではないからです。民法では、結婚前から持っていた自分の財産は基本的に自分のものと定められています。ですので、結婚前の財産をおおまかにしか把握していない場合、結婚後に一緒に貯め始めた2人の貯金とごちゃ混ぜになってしまいます。

結婚後に夫婦ふたりで貯めたお金は「共有の財産」となり、自分ひとりだけのお金ではなくなります。ふたりで共有とする財産とは別に、「自分の口座とお金」を整理して、きちんと把握しておくことが大切です。

まとまったお金が必要な結婚ですが、結婚資金が足りない場合には、頑張って貯金に励みたいところです。それと同時に、支出を見直す必要があります。

結婚資金を集める場合には自分たちで貯める、援助してもらうという方法が、また結婚費用を抑える場合には、結婚式の費用や新婚旅行の費用、新生活の費用を抑えるといった事が考えられます。

二人で新しい生活を始めるための結婚です。この機会に二人でしっかりとお金の話をし、共通の目標をいっしょに立てることができれば結婚後も安心です。また、結婚してからも病気やケガなど不慮のことがありますので、ある程度の備蓄（貯金）をもって新婚生活をスタートさせたいところです。

二人の生活は始まったばかりです。しっかりとした計画をたて、ふたりで支え合って良い家庭を築き、幸せな結婚生活を送りましょう。