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高校留年の基準・しそうな時の救済措置・いつわかるのか・割合

Author nopic iconぽん
カテゴリ:学習

初回公開日:2018年03月24日

更新日:2020年03月14日

記載されている内容は2018年03月24日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。

また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

高校留年の基準・しそうな時の救済措置・いつわかるのか・割合

「留年」って?

みなさんは「留年」って聞いたことがありますか。そもそも「留年」とは高校で中間、期末といったテスト(2学期制の場合は学期末に行われるテスト)での成績が赤点で追試を受けたが、その追試も不合格だった場合にとられることがある最終手段です。この「留年」の対象になってしまうと、「原級留置」といって上の学年に進級することが不可能になってしまいます。

ちなみにこの「留年」という制度は義務教育課程である小学校・中学校では存在しませんが、義務教育課程を外れた高校・大学・専門学校といった教育課程では存在します。しかし一部例外として私立の小学校・中学校では成績不良による「留年」の例が、ある程度存在するものと見られております。

高校留年の基準

「留年」をしたらどうしよう。そんなことになってしまう場合も存在します。この項目ではまず「留年」の基準について確認しておきましょう。

赤点

誰にでもある苦手な科目、それは時に「赤点」に結びついてしまう場合が存在します。高校のテストでの赤点基準は高校によって実にさまざまです。

30点や35点以下で赤点といった、点数で赤点を決める場合や、平均点の半分以下など平均点を基準にする赤点というように、赤点にも高校によっては違いが生じています。この「赤点」を取ってしまうと追試や補習といった留年のかかったものにひっかかる恐れがあるので、注意しなければなりません。

その他には3つ目までの「赤点」なら仮進級といった制度で進級はできるが、その後受ける追試で不合格の場合は留年になってしまい卒業できないといった事態に発展する場合もあるので、非常に注意が必要です。

単位など

テストで「赤点」をとってしまい、その追試にも落ちてしまった場合「単位」を修得することができません。この「単位」は出席日数が不足してしまった場合も同様です。このように出席日数が不足してしまった場合は、テストの成績関係なしに留年が決まってしまう場合が存在しており、「赤点」以上に落としてはならない大事な存在です。

この出席日数は赤点以上に大きなウエイトを占めており、出席日数の不足が少しの場合は課題提出などでの不足の授業数を補うことが可能です。ですが、この出席日数が一定数超えてしまうと、留年にむけてのステップが始まってしまいます。しかし不登校になってしまった場合などこの出席日数が原因での留年者の多くは、通信制への転学を余儀なくされてしまいます。

高校で留年しそうな時のおすすめの救済措置

留年になりそうな場合として考えられるものは先ほども紹介した出席日数の不足や成績不良などといったものが考えられますが、多くの学校ではこのような場合の救済措置が存在します。どのようなものが存在するのか見ていきましょう。

出席日数の不足が少ない場合は長期休暇中に補講を受けたりや課題提出などで不足を補うことができ留年を回避できる場合も存在します。しかし、著しい出席日数の不足の場合はそのような救済措置がそんざいしないことも珍しくありません。

成績不良すなわち「赤点」だった場合は追試験が存在する学校がほとんどです。この追試験に合格すれば赤点はなかったことになりますが、追試験に不合格だった場合ある程度の数なら仮進級での進級もありますが、数が多い場合などは留年になってしまう可能性が非常に高いです。

留年を回避する救済措置は存在しますが、なによりも日ごろから気を付けることが特に大切です。

高校で留年したらどうなるの?

「留年」したら、どうなるのか分からなく不安になる人もいることでしょう。この項目では留年した場合どうすればいいのかについて紹介していきます。

就職など

高校で留年してしまった場合、通信制高校に転学する、退学する、高卒認定を取るといったような先がありますが、通信制高校に転学する場合以外は中卒の扱いになってしまいます。やはり、このような場合にはもちろん就職活動にも影響していきます。

このような場合主な就職先としては、サービス業や建築業といった高卒以上という肩書に限定されない職業に就職する場合がほとんどです。通信制高校から就職した場合でも、一部全日制との差別をされる場合も少なからず存在します。

ちなみに、就職時の面接では「どうしてこの学校を選んだのか。」という質問があった場合には「~なので○○(自分自身)はこの学校を選びました。」といった理由が答えることができるのかが大事です。

高校で留年になるかはいつわかるのか

高校で留年が判明するのは三学期とは限りません。高校の成績とは、欠席日数やテストの点数や提出物や授業態度により総合的に判断されます。そして、一年間のトータルの成績が基準を満たした場合のみ進級が可能になります。もちろん、一学期の段階で欠席日数が規定数を上回ってしまった場合は一学期の段階で留年を言われることもあります。

留年の規定は各高校によって実にさまざまですが、やはり欠席日数が規定数を上回ってしまった場合留年にすぐ結びついてしまう可能性が存在します。まずは出席日数が規定数を上回らないようにするというのが特に大事なことであります。

高校で留年になる人の割合

文部科学省が発表する最新のデータでの高校での留年の割合は全体の約0.5パーセントと言われています。つまり約200人に1人の割合です。このようにして見ると少なく留年というのはごく一部のケースであるということが言えます。

高校で留年が決まった時の対処法

「留年」が決まってしまうと友達とともに進級することができません。この項目では「留年」した時の対処法について紹介していきます。

転校など

「留年」が決まってしまった場合にとられる手段のひとつとして、やはり最初に「転校」があげられます。この「留年」が決まった場合の転校では、通信制の学校に転校するのがほとんどです。

ちなみに、この場合の通信制高校での学校生活とはスクーリングというものになるのがほとんどであり、大学の授業と似た形式で行われています。また、「留年」した時、その学校でまた同じ学年からやり直す場合も存在しています。

このように、「留年」が決まってしまった方のほとんどは通信制の高校に転校する場合が多いです。同じ学校で同じ学年からやり直すというのは、すごく稀なパターンであると言えるでしょう。

就職

先ほどにも登場したように高校を「留年」してから中退後そのまま就職される方も存在します。その場合の就職先というのはやはり建設業やホテルの宿泊業といったサービス業への就職がほとんどであり、求人広告で高卒以上の募集ではやはり差別を受けてしまうのが現状です。

ちなみに近年では、高校生時代に中退しそのまま就職されている方でも「再び学びたい」という気持ちや高卒の学歴がほしいなどという理由から、通信制高校に入学されている方も存在します。

高校で留年できる回数

学校教育法では在学年齢や卒業年齢といったものに制限はありません。しかし、同じ学校に4年以上在籍するというのは好ましくなく、「留年」も1学年に1回限りというのが多く全日制の高校では6年間までの場合が多いです。しかし、通信制高校や定時制高校といった高校では特に制限はないものの、一定の期間を設けている学校も存在しています。

高校留年者のその後

「留年」すると中退、就職、あるいは通信制高校に進学するのが主な手段です。この項目では、高校留年者が選んだその後の進路の割合について紹介していきます。

その後の進路の割合

高校を「留年」する場合、高校中退という手段や通信制高校に転学という手段が主にとられます。この項目では、高校中退に的を絞ってその後の進路や悩みについて紹介していきます。

高校中退という肩書は一生残ってしまいます。しかし、その経歴はその後の努力で取り返すことも可能であります。文部科学省の調査では、中退者のその後の進路の割合ではこのような結果が得られました。

こうして見てみると、仕事をしていたり、学校に行ったりとその割合は実にさまざまであることが分かります。

中退者のその後の進路その割合
仕事をしている約5割
仕事にもついてなく、学校にも行ってない約2割
学校に行ってる約2割
その他約1割

中退者の悩み

高校を中退した方には実にさまざまな悩みが存在しております。その中身は複雑な様相を呈しております。そして内閣府が調べた内容にはこのようなものが存在しております。

このようにしてみると、中退者の悩みは実にさまざまです。高校を中退してからの悩みというのは学歴や仕事に関係するものが多く、やはり高校中退という肩書は前述の項目でも紹介したようにその後に弊害を及ぼすことが多いです。

高校中退者の悩みその割合
地元に進学・編入先がない約0.5割
別の高校や専門学校に進学・編入するお金がない約1割
受け入れてくれる学校がわからない約1割
仕事をしていく自信が持てない約1割
地元に仕事がない約2割弱
仕事を紹介してくれる人がいない約1割
気軽に相談できる人がいない約1割
適切な情報を得る方法が分からない約2割
保護者と進路のことで意見が合わない約2割
その他約2割

その後の進路

高校中退者のその後の進路では仕事につく方が上記のデータを見てもわかるように非常に多いですが、前述の項目でも登場した通信高校や定時制高校といったところに編入している人も、存在しています。

ちなみに、通信制高校といった高校や高校に通わずに高卒認定試験の合格を目指している人など対しては、サポート校といった施設も存在しています。このサポート校という施設では、進路では通信制高校や個人での学習を行っている人に対する支援を行っており、法的な位置づけとしては学習塾にあたる存在です。

解決へ向けて

高校を中退することでその後の人生に弊害が生じてしまうこともあります。しかし、社会に出てからは一個人としての力が、重要であります。どのような人生でも必ずやり直しは効きます。その後の人生を決めるのも自分自身であり、どうするかを決めるのもまた自分自身であります。

これはすべてのことに当てはまることですが、諦めずに挑戦し続けることこそがなによりも大切であります。

これからの展望

いかがでしたか。高校留年の基準・しそうな時の救済措置・いつわかるのか・割合について紹介してまいりました。

高校を「留年」することで、その後の人生で差別を受けることも存在します。しかし、このような場合でもやり直しは必ず効きます。国家資格を取ったり、その他の資格を取ったりと自分自身で必ずやり直すことは可能です。そして、自分に自信をつけることが大切です。

人生はどこからでも必ずやり直すことが可能でどの人間にもチャンスは同じに存在します。「留年」に限らず、人間は完璧ではないので、失敗をすることもあります。そして将来、その時に生かされるのは、その失敗の経験からやり直した経験であります。どのようなことがあっても目標に向けて頑張るというのが、人間にとって大事なことであると言えるでしょう。