【男女別】結婚前・後の貯金の平均額はいくらか・結婚資金の貯金

結婚資金を準備する際、親から援助を受けるというケースも珍しくありません。子どもが結婚する時にと、親がまとまったお金を準備しているパターンはよくあることなので、結婚資金を援助して欲しいとお願いをしないうちに、通帳などをわたしてくれる親もいます。

特にきちんとした挙式・披露宴を双方もしくはどちらかの家が希望している場合、両親が結婚式を強く希望している場合や、結婚式に何らかのこだわりがある場合には、結婚式の費用を双方もしくはどちらかの実家が一定程度負担するということは比較的よくあります。

データで見てみると、結婚資金を援助する親の割合については、国立社会保障・人口問題研究所の第５回全国家庭動向調査（2013年7月）では、結婚している子（18歳以降）に結婚資金を援助した子の親の割合は、男性の子の場合50.0％、女性の子の場合45.2％とほぼ同割合で全体の半分となっています。

結婚式に招待された際、誰しも持参するのが「ご祝儀」です。たくさんお祝いしてきたという人も多いのではないでしょうか。

出すだけでなく、自分が主役のときには周りの方々にいただけるのが「ご祝儀」ですが、結婚資金を準備する方法として比較的まとまった金額になり頼りになるのも事実です。結婚式に招待する同僚や友人が多い場合には比較的期待ができると言ってよいでしょう。

ただし、ご祝儀を結婚資金として計算に入れる場合、結婚式の支払いに充てる予定であれば結婚式場への支払いは当日払いか後払い（後日払い）にする必要があります。結婚式の費用を前払いや先払いで契約している場合はご祝儀をもらう前に一度貯金から負担しなければいけないことに注意が必要です。

貯金を増やすのと同時に、支出を抑えることがお金を残すことの大きなポイントとなります。まとまった大きなお金が動く結婚というイベントでは、桁が大きくなり支出に注意がいかなくなりがちですが、貯金は有限です。結婚費用を抑えることで、結婚のお金の支払いが減るため、結婚資金を準備する手助けとなることを意識しておきましょう。

挙式・披露宴をする場合、結婚費用全体で考えると結婚式の費用はかなり割合も高く高額なものになるので、挙式・披露宴の費用を抑えると結婚資金の不足を助けることができます。

規模を縮小する具体例として、大掛かりな披露宴をやらないでおく、結婚式を簡素なものにする、身内や親しい友人だけの食事会や披露パーティーにする、写真撮影だけにしておく、などの方法が考えられます。

また、遠方で挙式・披露宴をすると交通費や宿泊費などもかさみますので、招待しやすい場所に変更したり、思い切って地元の式場で結婚式をする、といった工夫も資金の面では有効な方法です。

ただ、いずれの場合もふたりの実家とよく相談し、了解を得ておくことが大切です。両家とも、思い描いている結婚式がある場合も少なくなく、金銭的な理由で結婚式をしなかったということになると、両親をがっかりさせてしまう可能性がありますので注意しましょう。

結婚費用で大きな出費となるひとつが「ハネムーン」です。一生に一度のことですので、行きたい場所や憧れのホテル、せっかくだからビジネスクラスで、と希望はたくさんあることでしょう。しかし、思いのままに希望を伝え上がってきた見積もりを見てみると結構なお値段が記載されているのではないでしょうか。

この新婚旅行を節約することで結婚資金の不足をカバーすることができます。新婚旅行の費用にはホテル代、往復の交通費だけでなく、各所に配るお土産の費用も見ておかなければいけません。

海外に１週間前後滞在するとかなりの金額になってしまうことがあります。滞在日数を減らす、行き先をヨーロッパから近場にするといった事が考えられるほか、海外旅行ではなく国内旅行にするという方法もありますし、新婚旅行自体を見送って行かないようにするか、お金が貯まってから行くようにするという方法もあります。

結婚資金が足りない場合、結婚式の費用の他に、新生活の費用を抑えるということも支出を減らす有効な方法です。新生活には新居や家電・家具など、思い描いた理想の暮らしを実現するためにあれこれ欲しくなってしまいがちですが、それでは貯金がいくらあっても足りません。

必要なもの、今まで使っていたものをそのまま持っていくもの、今は要らないものなど、賢く取捨選択をして結婚資金をおさえていきましょう。

新生活を始める際に、新たに新居を借りると、礼金、敷金、仲介手数料などの初期費用がかかってしまいます。

広い部屋に引っ越すと家賃や管理費、電気代などの光熱費も上がる可能性があります。新居に合わせて家具や家電などを新調すると、それだけで数十万円になってしまうこともあります。

夢いっぱいの新生活ですが、欲しいものすべてを揃えていたら貯金はすぐに底をついてしまいます。結婚費用を抑えるという意味では、あえて新居に引っ越さないで、ふたりのどちらかの住まいで始めるということも選択肢のひとつになります。

新生活を始める際に、新しい部屋に合わせて家具や家電を新調することがありますが、家具や家電をひとそろい、新たに購入するとかなりの支出になります。結婚資金に余裕がないのであれば、新しい家具や家電は買わないでもともとどちらかが使っていたものをそのまま使い続けるようにすると、新生活の費用を大きく抑えることができます。

結婚してしばらくした頃に家族が増える可能性があるので、新婚時に家電や家具などを揃えても、また買い替えが発生する可能性もありますし、引っ越しをして間取りや広さが変わる場合も考えられます。新生活スタートと同時に焦ってすべてを買う必要はありません。

2016年の金融広報中央委員会のデータによると、20代の世帯の平均貯金額は184万円です。30代になると、平均貯金額は395万円に上がります。20代の頃に比べて男女とも年収自体が増えてきているためか、貯金額も増えています。40代になると、平均貯金額は588万円になっています。

しかし、これはあくまで平均額です。これ以上の世帯もあれば、当然ゼロ円の世帯もあります。

「ゼクシィ結婚トレンド調査2015」のデータで、結婚前のカップルの貯金額を見てみましょう。

100～200万円未満が最も多く、平均額は313.6万円となっています。400万円以上の人たちも24％います。

■結婚費用（結納、挙式、披露宴・披露パーティ、二次会、新婚旅行）のための夫婦の貯金総額（結婚費用として貯金をしていた人／単一回答） 100万円未満　　　　　10％ 100～200万円未満　　22％ 200～300万円未満　　20％ 300～400万円未満　　13％ 400～500万円未満　　13％ 500～600万円未満　　11％

出典: http://bridal-souken.net/data/trend2015/XY_MT15_report_06shutoken.pdf |

2016年の全国平均データでは、挙式・披露宴を行うときにかかる費用は平均約360万円です。規模によりますし、海外や遠方の思い出の神社で挙式するケース、地元の式場で親族のみで行うケースなどさまざまですが、概ねの平均はこのようになっています。

また、婚約指輪や結納など、婚約に約160万円、新婚旅行に約75万円などがべつにかかってきます。それにプラスして、新居の契約にかかる初期費用や家具家電などの新しく購入するものなどを含めた新生活にかかる費用は約72万円が相場です。

合計するとかなりまとまった金額になっています。他のカップルはこんなに貯めてるの、と恐るるなかれ。結婚はお祝い事ですので、周囲から「ご祝儀」をいただけます。こちらも結婚式や披露宴の有無などに左右されますが、ご祝儀の平均は約232万円となっています。ご祝儀と親からの援助（ある場合）を引いた額が二人で準備する結婚費用となります。

結婚にはさまざまなかたちがあり、それによって必然的にかかる費用も変わってきますので、「貯金ゼロで結婚はできない」とは言えません。必ずここまで紹介してきた挙式・披露宴や結納などのイベントをすべて行なわなければならないということではないからです。

入籍だけして結婚式や新婚旅行は余裕ができたらというカップルもめずしくはありませんし、間違っているわけでもありません。その場合は、まとまって出て行くお金が大幅に少なくなります。

とはいえ、新生活に貯金は当然あるに越したことはないです。結婚前の貯金がほとんどない場合には、結婚までに貯金を少しでも増やすことが必要になります。なくても結婚はできるけれどもゼロでは不安なスタートになることは間違いありません。