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更新日：2024年09月27日
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引用：リスミィ公式アプリ
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通い婚とは、婚姻形態の一つを指します。
結婚後も夫婦が同居せずに、夫または妻が相手の住んでいるところに通うことを意味します。週末に会うことが多いことから、「週末婚」、または住まいを別にしていることから「別居婚」と呼ばれる場合もあります。
通い婚は「妻問婚」と呼ばれることもありますが、これは夫が妻の元に通うスタイルのみを意味します。女系制の社会で多い「妻問婚」では、子は母親の一族に養育されるなどのルールがあり、通い婚を現代風に言った「週末婚」や「別居婚」とは少し異なるものと言えます。
通い婚という婚姻形態は日本でも古くから存在しており、時代によっては通い婚が当たり前とされていたこともありました。
現在では夫婦が同じ家に住むという結婚スタイルが一般的ではありますが、生活スタイルが多様化している現代ですから、通い婚という結婚スタイルをとるカップルがいるのも自然なことだと言えるでしょう。
通い婚をしている割合はどのようになっているのでしょうか。時代背景によってその割合は異なりますので、時代別に通い婚の割合についてお話しします。
アメリカの国勢調査によると、結婚しているカップルの3%が通い婚をしているという結果が出ています。イギリスでは9%がパートナーと別居しているという調査結果が出ています。日本では通い婚はわずか1%にとどまり、世界的に見ても通い婚はあまり一般的ではないと言えるでしょう。
欧米では夫婦がより自立しあった関係にあるため、日本よりも通い婚の割合が高いと考えられます。結婚の形が多様化している現代とはいえ、どこの国でもパートナーとは同居するというケースが大部分を占めているということがお分りいただけるでしょう。
平安時代は通い婚が当たり前の時代でした。そもそも平安時代は一夫多妻制が一般的であり、多くの妻を養うことができるということが、社会的なステータスとなっていました。
とはいえ正妻は一人だけしか持つことが許されず、その他の女性たちはいわゆる「妾」のような立場でした。正妻には、容姿の美しさよりも、家柄や知性のある女性が選ばれる傾向にありました。当時は結婚も政治の一部だという認識が強かったためでしょう。
また、正妻は夫の邸内に住むことが許されていましたが、妾たちは夫が会いに来てくれるのをひたすら待つ日々だったと言われています。当時の女性たちは基本的に自分の邸内から出ることなく過ごすのが一般的だったために、通い婚が成立した時代だったとも言えるでしょう。
江戸時代になると結婚の形態も多様化し始めました。恋愛と同じように、身分が低ければ低いほど、結婚も自由だったと言われています。当時の結婚形態は3つに分類され、「通い婚」「嫁入り婚」「独立婚」があります。
「嫁入り婚」は女性が男性の家に入るスタイルで、江戸時代に一般的になった結婚形態であり、最初から男性の家族と同居する結婚スタイルのことを指します。
「独立婚」はどちらの家に入ることもなく、二人で独立して生活する結婚スタイルのことを指します。身軽に動ける人ならではの習慣であり、身分が低い人ほど自由な独立婚がしやすかったと言えます。
そして「通い婚」は江戸時代にはすでにだいぶ廃れ、一部の農村のみで残っていたスタイルとされています。決してなくなったわけではありませんでしたが、江戸時代には「通い婚」はすでに「昔の名残」という扱いでした。
通い婚のメリットとデメリットは何でしょうか。次は通い婚のメリットとデメリットについてお話しします。
通い婚のメリットは、結婚後もお互いのライフスタイルを尊重できるということでしょう。結婚したからといって、今まで積み上げて来たものを手放すのは惜しいと考えてしまう気持ちも理解できます。またパートナーと同居すると、パートナーの分の家事もこなさなければならず、自分の時間が減ってしまいます。
しかし通い婚であれば、お互い忙しいならば、しばらく会わなければ良いということになりますし、自分たちのペースで結婚を続けることができます。通い婚は自分のタイミングでパートナーに会うタイミングを決めることができるので、仕事や趣味を楽しみたいという人には良い結婚形態であると言えるでしょう。
通い婚のデメリットは、夫婦が二重生活をすることになるので、一緒に暮らしているケースよりも家計が苦しくなりやすいということが挙げられます。二人とも経済的に自立している場合はまだ良いとしても、片方が極端に年収が低い場合は、通い婚を続けることはなかなか大変でしょう。
また、結婚後子供を持つことを考えるのであれば通い婚が難しいと感じることも多いでしょう。ともあれ、通い婚を選択するのであれば、デメリットとメリットをきちんと理解して、パートナーとしっかり話し合うことが大切と言えるでしょう。
初回公開日：2018年03月05日
記載されている内容は2018年03月05日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
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